DX推進の鍵！JR東日本の生成AIチャットツールが変える働き方

JR東日本グループは、「変革 2027」の実現を目指し、生成AI技術を活用した業務変革（DX）を推進しています。本記事では、社内向け生成AIチャットツールの導入と展開、独自AIソリューションの構築、その他DX推進活動について紹介していきますので、ぜひ最後までご覧ください！

社内向け生成AIチャットツールの導入と展開

JR東日本のDigital & Dataイノベーションセンター（DICe）は、社内のDX推進を加速させるために、生成AIチャットツール「JRE AI Chat」を内製で構築しました。このツールは2023年10月から一部の部署で試使用され、その有効性が確認されました。そして、2024年6月からは全社員に展開され、全社員がタブレット端末を活用してデジタル業務変革が可能な環境が整備されています。全社員展開後は、実際の利活用事例を集めて全社的に共有し、生成AIによる業務変革を進める計画です。これにより、JR東日本全体での業務効率化が実現される見込みです。
全社員がチャットツールを正しく活用することができれば、かなりの業務効率化につながると思われます。日本の大手企業で生成AIの活用が当たり前になって来ているのは良い傾向に感じますね。この波を、まだ導入していない企業にも広げていきたいところです！

独自AIソリューションの構築

DICeは、社内の業務効率化を目指して、独自の生成AIシステムの開発に取り組んでいます。このシステムは、登録された社内文書に基づいて正確な回答を生成するRAG（検索拡張生成）技術を用いています。2023年11月から一部の部署で試使用が始まり、初期のフィードバックを基に改良が進められています。アジャイル開発手法を採用し、社員の意見を迅速に反映させることで、実用性の高いシステムを構築しています。2024年10月からは全社での試使用が予定されており、これにより社内規定やルールの効率的な検索と情報の迅速な取得が可能になります。このシステムの導入により、業務プロセスの効率化と正確性の向上が期待されます。
上記のチャットツールは、一般的な知識での回答がメインでしたが、RAGを用いたシステムでは社内データを学習させているため、社内規定やルールなど社内メンバーしか知らない情報にも生成AIが回答してくれます。まるで社内全体の秘書のような存在です！

その他DX推進活動

JR東日本は、生成AIの活用を通じてシステムやアプリの内製化開発のスピードアップを図っています。特に、プログラムのコーディングに生成AIを取り入れることで、開発効率の向上を目指しています。さらに、鉄道事業固有の情報を学習した「鉄道版生成AI」の開発も進めており、これにより鉄道業務に特化した効率的なサポートが可能になります。また、コールセンター業務など、グループ全体で共通する業務にも生成AIを活用し、顧客対応の質と効率を向上させています。これらの取り組みは、エンジニア不足への対策としても重要であり、より少ないリソースで高品質なサービスを提供するための基盤を築いています。今後も、生成AIを活用した新しいソリューションの開発を継続し、DX推進を一層強化していく計画です。
生成AIはコードを作成することも得意なので、エンジニアを採用するよりも、自社オリジナルのRAGを開発する方がコスト的に低い可能性もあります。それくらい、今の生成AIの性能は向上してきています！

まとめ

いかがだったでしょうか？
もはや多くの企業が社内データを学習させたRAGを使用しています。規模が大きい企業になればなるほど、自社のデータを探し出すのに苦労すると思いますが、その手間を生成AIが肩代わりしてくれるのであれば導入するしか手はないですね！ただし、情報が社外に漏れる危険性も秘めているため、ガイドライン作成やAI活用のルール作りに力を入れることを忘れないようにしましょう！